対金融関連

現下の日本はまさに亡国一歩手前の状態。この危機を広く国民各位に気付かせるためには、ショックあるのみ！売国勢力から発せられるトンデモ案は、願っても無い「目覚めのきっかけ」に流用していけるのかもしれませんね。

アメリカは・・正確には米民主党＆金融寡頭勢力は、日本を米支の草刈り場（緩衝地帯）にするために必ず日本を裏切ります。歴史を俯瞰すればそれは確定的で、あとは「タイミング」。しかし！日本人は精神武装する事によって国難を跳ね返していけます。

世界中から否定されるアメリカの強権外交。メキシコは”あの”シナの影響を引き入れてでもアメリカのやり方に反発を示しています。日本もメキシコのロペスオブラドール大統領の立ち回りに学ぶべき点は多いはずです。

アメリカは、すでに国家としての役目を終えようとしています。民主主義の根幹たる”選挙”の不正を追及しない国家など滅びるに決まっています。「頑張れ！良識あるアメリカ国民」「めざせ！金融支配からの脱却を」

もしもウイルスパンデミックがある事を事前に知っていたら・・もしもロシアのルーブルにも負けるほどの円安到来を知っていたら・・。安倍・菅・岸田の自公政権が、何のために何を売り飛ばそうとしているのか・・しっかりと理解できるはずですね。

「バイ・マイ・アベノミクス（アベノミクスは「買い」だ）」の結果、日本人の手にする可処分所得はUPしたでしょうか？いいえ、真逆に国民は総貧困化していきましたよね。「インベスト・イン・キシダ（岸田に投資せよ）」も同じ意味合いの売国発言です。

㈱日本富民安全研究所作成【林千勝先生㉓】「日本の政財界が支配され続けている世界構造」を紹介しています。林千勝先生が赤裸々に語る安倍政権期にまつわる金融支配の実態。日本人”必見動画”です。

【減税】が最も効率の良いガソリン価格高騰への抑制手段のはず。しかし、なぜか３５円にまでUPされる石油元売り会社へ補助金。ロシアへの経済制裁も相まって、日本がひたすら大損害。あれ？これってバブル崩壊と、リーマンショックと似てませんかね～？

フランスは、当分金融支配を受け入れる事を選択しました。これでウクライナ紛争が長期化することが確定し、戦争特需に小躍りする勢力が益々世界を牛耳る様になっていく事でしょう。日本もうかうかしていられません。

マクロンが勝てばウクライナの泥沼化はほぼ確定です。逆に（劣勢ですが）ルペン候補が勝てば金融側は戦略の見直しを迫られ、共産革命（グローバリズム）を一歩も二歩も後退させることに役立つはずです。頑張れ！ルペン候補。頑張れ！フランス国民！