世界大戦を画策：ノルドストリームを破壊した国家は？

状況証拠

ロシアからユーロ各国に天然ガスを送る海底パイプライン「ノルドストリーム１、２」

９月２６日、何者かによって２か所同時に破壊されたことについては「過去記事」にて紹介しています。

本稿は、パイプラインが破壊されることによって「誰が得をし、誰が損をするか？」、「誰に動機があったか？」などを、出来る限り端的に紹介してみたいと思います。

状況証拠１：ヌーランド氏、１月２７日「（NS2は）前に進むことはない」

ロシアによるウクライナ侵攻開始日は2022年2月24日（21日説もあり）ですが、それよりも随分前の段階で、（バイデン政権内のネオコントップ級）ヌーランド米国務次官は、ノルドストリーム２（NS2）について以下のように発言していますね。

米、天然ガスパイプラインも制裁対象に　露のウクライナ侵攻で

ヌーランド米国務次官は27日の記者会見で、ロシアがウクライナに軍事侵攻した場合は、ロシアとドイツを海底で結ぶ天然ガスパイプライン「ノルド・ストリーム2（NS2）」が「（稼働に向けて）前に進むことはない」と明言した。NS2がロシアへの制裁対象となることが確実となった。エネルギー輸出に依存するロシア経済に打撃を与える狙いがある。（以下略）

毎日新聞(2022/1/28配信記事)

状況証拠２：バイデン氏、２月７日「ロシアが侵攻したらパイプラインを停止」

無論、米バイデン大統領もNS2への破壊の可能性について言及しているのです。

バイデン氏「ロシアが侵攻したらパイプラインを停止」 独首相と会談

ドイツのショルツ首相が7日、米ホワイトハウスを訪問し、バイデン米大統領と会談した。ロシアとドイツ間の海底ガスパイプライン「ノルドストリーム2」（NS2）について、バイデン氏はロシアがウクライナに軍事侵攻すれば稼働させないと明言した。（～中略～）

焦点はNS2の扱いだった。NS2は完成後も未稼働で、対ロ制裁の一つとして稼働させないことが検討されている。バイデン氏は「もしロシアの戦車や部隊がウクライナ国境を越えれば、NS2はなくなる。我々が終止符を打つ」と述べた。（以下略）

朝日新聞digital(2022/2/8配信記事)

当時のドイツ人記者からの質問「ドイツ管轄のパイプラインをどのような方法でアメリカが停止破壊するのですか？」に対し、次のような意味深な言葉を残しています。

米国側の「動機」は公開情報です。推測するには十分な内容と言えそうです。

状況証拠３：誰が得をするのか？

NS１，2が稼働停止になったことによって「誰が得をするのか？」は明々白々です。

• 天然ガス含む産油国
• エネルギーメジャー
• 事件を前もって知っていた投資家

経済制裁されているはずのロシアでさえ、高止まりするエネルギー価格の高騰に利益を得ています。皮肉にもルーブルはエネルギーと交換できる強い通貨へと脱皮している最中。

注：ウクライナ戦争にまつわる真の動機を解明しなければ、「第二第三のウクライナ」は永遠に量産されてしまう事でしょう。

状況証拠４：誰が損をするのか？

NS１，2が稼働停止になったことによって「誰が損をするのか？」も、また明々白々ですね。

• EU諸国（特にドイツ）、および一般市民

EU各国では、民意を無視したレベルで（アメリカ＆EU本部によって）強要される「ウクライナへの加担」に疑問が投げかけられており、いわゆる「ウクライナ疲れ」が顕著となっています。

• 見返りの少ない戦争加担
• 抜け道ばかりで意味不明な対ロ経済制裁
• エネルギー価格高騰とともに訪れたインフレ
• エネルギー・電力不足（ブラックアウトの危険性）

高止まりするエネルギー価格（電気代）を抑止するためには、常識的観点現実問題としてからロシアから供給されるガスに頼るしかありません。

これらのすべてを清算させる”一手”が、「ロシアとの和平交渉（ガス供給）」「戦争参加の中止・中立化」である事は誰の目にも明らか。

にもかかわらず、肝心のNS１，2は破壊済。EU各国（特にドイツ）にとって不安の高まる冬季は眼前に控えており、まさに戦々恐々の日々。

代替エネルギーが見つからない間は、のんきに「反ロシア」ばかりを叫んではいられない事情があるのです。

注：イギリスはウクライナ戦争開始に先立ち、2020年1月31日にEU離脱を決め込んでいます。凄いファインプレーですよね！偶然にしてはできすぎ君です。もちろん現下の混乱によってイギリス国民もエネルギー高に苦しんでいますが、その他のユーロ諸国の比ではありません。

状況証拠５：諸々

• 現状、ドイツの電気代はアメリカの３倍
• ドイツ企業が移転先として考えている第一候補国がアメリカ（ドイツ国力低下・アメリカ国力上昇）
• そこに更なる悲劇、NS１，2の破壊がプラスされました（企業はドイツやEU諸国から逃げ出すかもしれません）
• 皮肉にも対ロ制裁を真面目に取り組んでいる国家ほどダメージは強大となります（ドイツ・EU・日本）
• さらに、以前から脱原発・脱炭素を推進した国ほど致命的ダメージを被ります（ドイツ・EU・日本）
• 英米は、対ロ制裁に参加はしていますが抜け道イスラエルを利用しています
• おまけに英米は産油国です（米はノーダメ・英は相対的に微小）
• 中東諸国＆産油国は、米からの経済制裁の対象となっていたり、量産要請に何故か消極的です
• エネルギー価格高騰＆物価高は、各国の対ロ制裁参加度合いとほぼリンクしています
• 英米は、世界各国のメディアを総動員し、対ロ制裁＆対ウクライナ支援（参戦）を呼びかけています（不参加・抜け出しを禁止）

・・って事で・・

「NS１，2破壊によって誰が得をするのでしょう？」

• １：天然ガス含む産油国
• ２：エネルギーメジャー
• ３：事件を前もって知っていた投資家

でしたね。

「戦争の長期化で誰が得をするのでしょう？」

• １：天然ガス含む産油国
• ２：エネルギーメジャー
• ３：事件を前もって知っていた投資家
• ４：武器商人（武器輸出国）
• ５：穀物メジャー
• ６：NWO・新世界秩序を画策する金融寡頭勢力

ですよね！

おしまい。

おまけ：裏話

ドイツ再占領

英米金融寡頭勢力の真の狙いは、ドイツの国力を削ぎつつロシアとの連帯を妨害する事。

NS１，2破壊は、ドイツの方針転換を物理的に不可能とする”一手”として非常に有効的。

英米の政治を牛耳る狡猾な金融寡頭勢力は、ウイルス蔓延以来、すでに引き戻す事の出来ない第三次世界大戦への引き金を引いてしまっているのです。

最早彼らの目には、ヒューマニズム満載のウクライナの惨状や犠牲などは微塵も映し出されてはいません。

すでにして2014年、約6000億円以上を費やしウクライナに革命ユーロマイダンを成功させた時点で「2022年の悲劇」は運命づけられていました。

～ウクライナ紛争（戦争）の真実～

• 警告のNS１，2破壊
• 恫喝のNS１，2破壊

ドイツは、NATOの名の下にアメリカからの再占領を食らっています。

事実、我が国もドイツと同じように政治的に恫喝されているではありませんか。

• ロシアからエネルギーを買うな！
• ロシアとの外交交渉は遮断しろ！
• ウクライナ援助にゼニを出し続けろ！
• ウクライナ難民（今後の朝鮮・シナ・台湾難民）を受け入れろ！
• 防衛費増額名目で米英の武器を買い続けろ！
• 国際協調の名の下に独自外交判断は永遠に禁止する！
• NWO・新世界秩序（共産主義革命）を受け入れろ！

日本再占領

・・いみじくも、野生が抜け切れぬタヌキの耳にはそのようにしか聞こえてこない・・・・・・・・・・・・・・のです。