画像説明：【どのチャンネルも３カ国ばかり】実は外国人の持ち物だと知っているケモノ衆の図
総括①でもお伝えしたように、おぼろげでも金融の正体が可視化されてしまえば様々な政策に込められた国家解体の意図を見破る事は簡単ですね！
総括②では、日本経済の衰退と企業の海外移転（特にシナ）の主原因が、金融と我が国政府筋が結託して仕掛けた売国政策（国際的詐欺）だった点について言及。
さらに総括③では、対シナODAの波及効果について、単なる利敵行為や政商の儲け話にとどまらず現在進行形で進められている『人口侵略』の呼び水として利用されていた事を紹介しました。
本稿では、移民受け入れ・外国人問題に対する国民側論調への『言論カウンター』『言論弾圧』に手を染めるオールドメディア界隈についてのお話が中心です。
メディア・言論空間は国際金融や外国勢力の先兵
先ずはオールドメディア界について見ていきましょう。
毒まんじゅうを美味しく紹介するお仕事
ここで重要となってくるのが、オールドメディアの宣伝工作なんだね？
そそ、今更語るまでもない事だけど・・
各国のメディアは『国際金融の所有物』と揶揄してもいいくらい密接な関係性を有しているんだぜ。
金融と多国籍企業が画策し、日本の国柄を無視した各種政策の推進。
これを国民各位に「やむなし」と認めさせるためには、言論・メディア界隈の協力は不可欠となります。
言論・メディア界隈へ出されたオーダーは『移民受け入れ』に代表される、国家消滅政策のなし崩し。
よって大切になるのは↓こちら・・
日本国民に、『毒まんじゅう』（移民受け入れ等）を食べさせることができるか
もはや国柄の痕跡すら無くしてしまった欧米各国の移民事情を紐解くまでも無く、国民目線から言及すれば失敗確率１００％の移民政策に対し、どうやって（損する側の国民に）飲ませ続ける事が出来るか？、危険と気付かれないようにカムフラージュできるか？が、作戦（政策）成功の重要課題となってくるのです。
あ、ちなみに日本経済は移民なんかに頼らなくても大丈夫！
くれぐれもお馬鹿な三木なんとかさんみたいなのに騙されないようにね♥
海外での言論弾圧・プロパガンダの事例
もちろん、オールドメディア界隈からなされる言論弾圧・プロパガンダ問題については、日本に限った話題ではありません。
世界各国においても現地民の望まぬ政策が、やはり金融筋からのオーダーによってゴリゴリおし進められていますので、国民各位から湧き上がる政策への疑問や、カウンター的な民意の盛り上がりを、何とか抑え込もうと各国のメディアは『言論弾圧・言論統制・プロパガンダ』に精を出しているのです。
例えばこうです。
欧米各国では現在、少しでも移民問題を口にするだけで「差別主義者」とレッテルを貼られる始末。
仮に難民流入への危機感や、失われゆく文化伝統への配慮を口にすれば「排外主義者」「多文化共生に逆行する前時代的価値観を持つ野蛮人」などと、想像を絶する反撃に晒されてしまうそうなのです。
記憶に新しいのはトランプ元大統領に対するメディや著名人からのレッテル貼りでしょう。
不法移民への処遇、メキシコとの国境線の適正化に言及しただけで、あれほどの個人攻撃、差別主義者認定が為されたのです。
あれ以来、世界中の為政者にとって、移民難民問題を取り上げる事がどれだけタブーとなったでしょう？
この様な言論弾圧の影に国際金融と多国籍企業の思惑が重なっていた場合を想像してみてください。
～怖ろしい事だと思いませんか？～
対する我が国の場合は・・
日本国民の実感値としては・・
移民難民問題に特化して言及すれば、それらが語られ始めたのが最近であるため（実際は終戦直後から半島系移民・難民を大量に受け入れているが・・）、欧米に比べれば（メディア言論界からの）反撃・弾圧は少なく感じられますが、それでも近年は外国人の人権や権利の保護ばかりが、なぜか日本国内の政治・地方行政・司法・人権団体・オールドメディア界隈を中心に叫ばれるようになりました。
とりわけヘイトスピーチ解消法が２０１６年６月３日に施行された事例や、先の武蔵野市議会で外国人にも投票権を付与する（過去記事⇒）『住民投票条例案』が議題に上ったことを踏まえると、すでに日本に於いても国民の望まぬ形での、
- 多文化共生
- ダイバーシティ
- 外国籍・マイノリティへの理解促進・配慮
- LGBTへの理解促進・配慮
↑これら社会変動が推進されており、そこでは必ずといっていいほどに、金融・企業・敵国からの”メディア工作”の痕跡が見て取れるのです。
世界中ですでに「移民政策は失敗だった」と答えが出ているのに、岸田政権は周回遅れの移民受け入れを実施しようとしているからね～↓。
国外勢力と日本のオールドメディアとの関連性
国際金融筋や多国籍企業が、日本のメディア言論界にオーダーを出す内容が『移民受け入れ』や『多文化共生圧力』だとするなら、シナのそれは『自国への好感度UP』と『投資先としての魅力宣伝』、そしてシナと日本の『（幻想の）共存共栄パートナーシップの構築』につきます。
実際、日々メディア界隈から流れるどの情報を覗き見しても、およそ”諸外国”と冠詞を打った場合に『米・朝鮮・シナ』の３地域に行き着かないものはありませんね。
また、さらに不可思議に思えるのは、我が国の電波領域や言論空間を見渡す限り・・
- ３地域を不自然（一方的）に紹介する放送番組・特集の内容
- 出演するタレントの出自・国籍の不透明さ＆偏り
- 外国の国益を代弁するかのようなコメンテーター
- 移民推進を掲げる政党の関係者・または議員・党員
- 共産主義に縁のある専門家・弁護士
↑これらによって埋め尽くされている点で・・事実、純粋な日本人、あるいは大多数の日本人の論調を代弁する「存在」が、コメンテーター・解説者中に「皆無なのでは？」と、思えるほど見当たらない点についても情報工作の可能性を疑ってしまいます。
民放各社はこのような過程を経て制作された番組を、『商品』としてスポンサー企業に売りつけているのです。
・・という事は・・
当然、そこに嬉々としてスポンサー料を払い続ける企業群は「少なくともそのような放送内容に賛同している企業」という事になり、翻ってそのような企業の
- 資本比率
- 生産拠点
- 取引相手
- 企業代表
等を調べた場合、３地域（特にシナ）からの”影響”を発見しないわけがないのです。
実際さ～
- すごくお太りの方や
- オジネ～サンの方や
- なりすましの方や
- 特定政党関係者の方や
- 共産系弁護士関係者の方や
- 学生運動の生き残りの方や
- 外国由来の方や
- 日本語が不自由な方々
が、TV界隈に大変多く採用されているんだってね？
いや～、ネズさん違うよ！
「そんな人たちばかりが採用（出演依頼）される世界」ってのが正解なんじゃないのかな？
今のTV業界って・・
だな。
っで、そんなのを使いながら、
- みんな仲良し♥
- 外国人にも人権がある♥
- 和平は隣国から♥
- 海外製品も魅力的♥
- 外国人カッコイイ♥
- 外国人カワイイ♥
- 移民は悪い面ばかりじゃない♥
- 海外に積極的に出ている日本人もいる♥
金融や外国勢力は、移民受け入れに繋がる論調の盛り上がりをオールドメディア界隈にオーダーするのさ！
なるほど～
実際、農家のおじいちゃんおばあちゃんほど妙に
- テレビ通で～
- 芸能通で～
- 外国人にやさしくて
- 平和友好が大好き
だったりするのよね～（訓練されているのかしら～）
見逃されるメディアの外資規制違反
このように、日本のオールドメディア界隈を中心に諸外国からの情報工作の痕跡が可視化されているにもかかわらず、我が国の監督官庁（総務省）はその事実・可能性を積極的に隠ぺいし、対象の処分を不自然な程怠ってきているのです。
記憶に新しいのは、やはりフジメディアHDによる外資規制違反でしょう。
2021年4月、『東北新社』の放送事業者認定取り消し騒動で蒸し返された（２０１４年時点で発覚していた）フジHD外資規制違反について↓このような「無罪放免」が決定されてしまいました。
昭和25年に定められた放送法では、（放送事業者については）「外資の議決権比率が２０％以上となった場合、認定を取り消さなければならない」と規定されているにもかかわらず総務省は処分を避け続けていました。
この処置決定について、政府内でどの様なカラクリが内在していたのかは定かではありませんが、おそらく金融や企業、外国勢力にとって利用価値の高いオールドメディアを守る為に、政治世界に一定の「圧力が加わったのではないのか？」との憶測を禁じ得ません。
そりゃ～、戦後のGHQがNHKや民法をはじめとする日本の言論界を作り出したんだから、今だってアメリカに限らず、シナや半島勢力の影響を受けていないはずがないもんね！
実際、番組内容もメチャクチャつまんなくなっているらしく、TV画面から中華料理やトウガラシの香りがしてくるそうだよ！（噂だけどね）
だから、今オールドメディア業界は超が付く不景気になってるみたいだぜ（笑）
TV視聴率も下がってしまい、新聞発行部数も軒並み低迷。
大リストラの嵐が吹き荒れているみたいなんだよな～ワクワク
外資規制違反が指摘されたフジは、その放送内容の異常さが災いし国民よりそっぽを向かれ、経営体質そのものが悪化、今では社員の大リストラを敢行するまでに落ちぶれたと聞き及んでいます。
依頼主は・・はたしてシナだけなのか？
１９７９年以来、我が国政府が大マヌケにも推進しつづけた対シナODA事業は、日系企業とシナとの仲を取り持ち、シナとの貿易依存度を高めさせ、国内産業を空洞化させてしまうばかりか、シナの溢れる工作資金を国内メディアにも引き入れる結果をもたらしました。
２０２２年現在、末恐ろしく感じられるのは・・
こんにちオールドメディア界隈から喧伝される『移民推進』や『外国人の権利保護』や『多文化共生』などの論調が、「どこから依頼された論調なのか分からなくなっている」という点で・・
果たして、その依頼先を辿った時、私たちは本当に金融やシナに”無事”辿り着けるでしょうか？
もしや、とは思いますが・・
- シナとの依存度を高めた日系企業
- 企業経営者が三本しか木が生えない谷底に落ちたような売国企業
- 移民で儲かる派遣会社の総元締め
- 移民推進を依頼された日本の政治政党
- 外国人に参政権を付与し国家を乗っ取ろうとする勢力
↑この辺に行き当たらない様に・・と願うばかりです。
何たって、いくらオールドメディア界隈が、
- 外資規制違反しても、
- 国家の名誉を捏造によって貶めても、
- 虚偽を垂れ流しても、
- 放送倫理違反しても、
- 坂本弁護士が暗殺されても、
総務省は絶対に処分しようとしないし、動かないからね～
日本の情報空間は、国民各位が独自に守っていかなきゃならないみたいだよ！
それでは続きは・・対シナODAの総括⑤へ