画像出典:戦艦大和[Wikipedia]米国海軍歴史および遺産司令部の写真NH73092(公開日2021/8/15)
画像説明:1941年10月20日、豊後海峡沖で試験を実施している日本の戦艦大和
名は國の さざれの磐に 留め置きて 千歳に護る 夏雲の空
日本はなぜ70数年前、あの忌まわしき大東亜戦争へと突入してしまったのでしょう。
- 日本の侵略的野心が膨張したから?
- 止むに止まれぬ理由があったから?
本稿は折り畳みの過去記事紹介を主軸に、日本が大東亜戦争までの道のりをどのようにして辿ってきたのかを振り返り、戦争突入の原因から新たな冷戦(米支戦争)までを解説しています。

最初に箇条書きの『結論』を置いとくね!
めんどくさい方はそこだけ覗いて見てください(ペコリ)

1800年代中期頃、世界のほぼすべての地域は欧米列強の植民地支配下に置かれていました。日本は大急ぎで近代国家への脱皮を成し遂げます。(明治維新:ペリー来航~明治新政府樹立まで15年間)

日清・日ロ(1894年・1904年)の大戦に勝利した日本は植民地支配を逃れるために、また大国ロシアの南下を防ぐべく朝鮮半島・シナ東北部の大陸に国土防衛の足掛かりをつくることに成功します。
しかし日本(有色人種)の台頭を快く思わない米を中心とした列強は、連合して日本包囲網を敷き詰めていきました。

アメリカが日本を徹底的に排斥した『絶対的排日移民法』(1924年)が成立。そして米発『世界大恐慌』(1929年)を引き金に世界は『ブロック経済化』を進めてしまいます。

資源の乏しいドイツ・イタリア・日本は自衛のために海外進出に活路を見出します。(ドイツはナチス党に夢を託し、イタリアは急速なファッショ化、日本は『満州国を建国』(1932年)し資源・経済確保に乗り出す)

日本の満州経営が欧米型の植民地支配とは全く違い爆発的に支持を得た(人口増)事から、危機感を強めた米を中心に打ち出された対日宣戦の根拠『ABCD包囲網』(1930年代後半)が敷かれて行きます。

そして迎えた運命の『ハルノート』。1941年11月26日・アメリカが日本に突き付けた最後通牒にして対日宣戦布告状。

日本からの戦争回避へ向けた数々の努力を一切受け付けないアメリカの姿勢を目の当たりに、日本は自衛の戦争(1941年12月7日:『大東亜戦争』)を決断するのでした。
㊙真珠湾奇襲作戦の裏側:実は回避するつもりだった日米開戦
ソ連に向かって北進すれば勝率はほぼ100%。
東南アジア・インド方面に活路を見出す南進でさえ勝算大。
1941年当時の軍部や政権中枢においても「対米戦争だけは何としても避けるべし」の意見が多数を占めていました。
しかし残念ながら、当時の大日本帝国には売国奴と呼ぶべき数多くの裏切者たちが暗躍しており、戦争計画に存在すらしていなかった亡国必至の「真珠湾奇襲作戦」が、それはそれは不自然な形で採用されていくのでした。

- 永野修身
- 米内光正
- 山本五十六
- 近衛文麿
- 風見章
- 牛場友彦
- 松本重治
- 白洲次郎
- 笠信太郎
- 西園寺公一
- 尾崎秀実
- 蠟山政道
- 佐々弘雄
- 平貞蔵
私たち日本人は、彼らの”名前”と真の”所業”を絶対に忘れてはならないのです。
注:2023年8月15日加筆
戦争突入まで
それではこれ以降は、各項目ごとの詳しい説明がなされた記事を紹介していきます。
興味の湧いた項目から読み進めてみてください。

日本人ならばこそ・・
先人各位が命を削り本当に守り抜きたかったものの正体を知っておかねばなりません。
今後の国家運営・国家防衛に生かすためにも是非基本的な知識を高めておいてください。(敬礼!)
大東亜戦争突入までに多大な影響を与えた代表的な出来事を解説しています。
大東亜戦争迄の道:前編
- ①日清戦争:明治27年(1894)
- ②三国干渉:明治28年(1895)
- ③北清事変(義和団の乱):明治33年(1900)
- ④日露戦争:明治37年(1904)
- ⑥絶対的排日移民法成立:大正3年(1924)
- ⑦世界大恐慌:昭和4年(1929)

大東亜戦争迄の道:後編
- ⑧満州国建国:昭和7年(1932)
- ⑨激動の昭和12年(1937)事件簿
- ⑩米ハル・ノート提示:昭和16年(1941)

スパイの仕業?:遅れた宣戦布告の正体とその代償
なぜ真珠湾攻撃が「不名誉なだまし討ち」になったのかを解説しています。
外務省職員(駐米大使館)の行動
駐米外務省大使『野村吉三郎』以下の職務怠慢により『国交断絶・宣戦布告』通告が間に合わず、真珠湾攻撃が不名誉なだまし討ちと世界中に喧伝された大東亜戦争の起点。

遅れた宣戦布告の代償:日本の戦争被害
米軍による首都・都市空爆、原爆投下など。

日本への降伏条件:ポツダム宣言
ポツダム宣言は『米英ソ』から日本に出された降伏の条件(オファー)です。
日本は無条件降伏などしていません。
ポツダム宣言とは?
ポツダム宣言についてのザックリ解説。
宣言自体の簡単要約もあり。

ポツダム宣言の「無条件降伏論」に終止符を!
戦後なぜか日本の教育界において喧伝された「日本無条件降伏論」。
でたらめなその正体とは?

日本を裁いた事後法:東京裁判
東京裁判は事後法(言いがかり)によって、戦勝国家の罪すべてを日本に背負わせようと画策した茶番劇です。
東京裁判とは?
東京裁判がいかにでたらめな裁判だったかを解説しています。
ぶっちゃけただのリンチです。

戦後支配の根拠:GHQ
今尚、日本社会にその傷跡を深く刻み込むGHQによる支配体制。
ここを知らないと、日本の今を理解できません。
GHQの正体
いや~、日本って戦争が終わった占領下にも多くの方々が亡くなり、そして女性は身を汚されてしまったそうです。
平和の使者・戦勝国家の軍人や、第三国人によって・・

日本の逆襲:日本復活への道順
もういい加減自虐史観を卒業し、本来の仲の良かった日本を取り戻しませんか?
その入り口はみなさんの周りのありとあらゆる場所に転がっています。
占領憲法破棄
現行の日本国憲法は占領下にGHQが勝手に敷いた占領憲法。さっさと破棄するに限ります。
(ウイルス蔓延すら防御できません!)

天皇主権の確認:前編
国民主権=政商主権
天皇主権=2000年以上続く日本の姿

天皇主権の確認: 後編
国家の解体を阻止しましょう♥

皇室典範を天皇陛下にお返ししよう!
皇位継承問題も御婚姻問題も、皇室典範を天皇陛下にお返しすればすべてが一気に解決します!
現行の皇室典範は憲法の下に置かれてしまっているのです。((((;゚Д゚))))ガクガクブルブル

国土を守り抜こう!
自衛隊・海上保安庁・警察を応援しよう!

民間防衛に努めよう!
私たち民間人にだって出来る国防はあるんですよ♥

日米同盟の正体
日米同盟なんてただの幻想ですよ。(笑)
誰が他人の国を命がけで守りますか?せいぜい有事までの予算のタカリ(口実)が関の山です。(爆)

新たなる冷戦:米支戦争
極東の島国が余計なおせっかいを拗らせ、せっせと富を移転し強大なる共産国家をつくり出してしまいましたとさ・・(;´д`)トホホ
対支包囲網
こんにちのシナの暴走には、日本にもその責任の一端があります。
次の戦争があるのなら絶対に勝たなければなりません!

商人が呼び込む「戦争」への道
実は大航海時代以降の戦争って、ほとんど例外なく”商人”が引き起こしているんですよ!
だって・・戦争って・・儲かるらしいですからね~
ウイルス蔓延も案外・・あ、失敬

まとめ
令和3年(2021)、戦後76年目を迎える事となりました。
どこかの政党は憲法改正を党是として長く国民を欺いてきましたが、彼らはもともと戦後体制を固定化する為に仕掛けられた(間接委任された)装置でしかありません。
国民各位が大東亜戦争の真の目的と意義とに辿り着かない限り、今後も永遠に国家(本来の日本)を取り戻すことは出来ないかもしれません。
みなさんも戦後日本を冷静に振り返ってみてください↓。
- 否定される国家観
- 押しつけられる自虐史
- 奪われたままの国土と国民
- 薄められる民族性
- 失いゆく伝統文化
- 引き剝がされる皇室と国民
- いがみ合う国民同士
- 嘘が根拠の国の借金
- 顧みられない経世済民
- 耐えがたき重税
- 減り続ける人口
- 買いたたかれる国土
- 押し寄せる移民
- 強制される多文化共生
- 自助を謳い公助を放棄する政治の蔓延
これらすべての始まりは日本が大東亜戦争に敗北し、アメリカを中心とした戦勝国家が日本を二度と復活させない為に仕込んだ”戦後体制”にこそ起因しているのです。
もういい加減気付きましょう。
「本当だ・・戦後日本社会、何かが根本的におかしい・・」ってね。
一昔前に人民服を着こんでチャリンコに乗ってた山賊たちに、いいように国富を買いあさられている現状を目の当たりにすれば、流石に「騙されているのでは・・」と感じる国民も多くなってきているのではないでしょうか?
戦後日本の闇は大東亜戦争にまつわる”正史”を取り戻すことですべてが氷解していきます。
是非この機会に「日本はなぜ戦争をしたのか?」について学び直してみてはいかがでしょうか?
おしまい。
おまけ:みんな大好き♥あんな組織・こんな組織
【なぜか占領下の日本で誕生した代表的な組織】
- 1:昭和21年11月3日公布⇒『日本国憲法』(占領憲法)
- 2:昭和22年6月8日誕生⇒『日本教職員組合』(日教組)
- 3:昭和24年1月誕生⇒『日本学術会議』
- 4:昭和24年9月1日誕生⇒『日本弁護士連合会』(日弁連)
- 5:昭和25年誕生⇒『日本放送協会』(NHK)
番外:みんな大好き『PTA』もGHQの占領政策により昭和21年10月19日「父母と先生の会委員会」として誕生しています。
いや~主権が回復していなかった時期(日本人の民意が反映されない時期)に、どの様な思惑と手続きをもって組織されたんでしょうかね~
もちろん、これらの組織が国民の利益に広く寄与しているのなら問題ないのですが、万が一、国民利益と反し有害組織とみなされていたり、特権化しているようなら・・きっとそういう事なんだろうと思いますよ!

え、え、なになに?
そういう事って、どういうことなの~?

そりゃ~もう悪のそうく・・(以下自粛)・

あ、別に”他意”はありませんからね!
いやほんと、偶然同時期に組織されているだけで、何かの悪意が感じられるとか、日本に不要な組織だとか・・そんな事微塵も思っていないですからね(ププププ)