みなさん、減税が「大好き」なら玉ちゃんを応援しましょう
- 国益を語れば潰されます
- 減税を語れば潰されます
- 通貨発行権を語れば５６されます
日本国民に向かって政治をすれば、戦後レジーム勢力は黙ってはいません。
かつて中川親子や安倍元首相を暗殺した勢力が、今度は玉木氏周辺に襲い掛かっているようです。
【矜持とともに：「日本は現金自動支払機ではない」 】
2024/11/07『ラームエマニュエル米国大使』との会談
過去記事でも紹介していますが・・
玉木氏が、我が国にとってのペルソナ・ノン・グラータに呼び出されたのは、何事かの前触れだったのでしょうか？
当サイトは↑記事の中で、米側の要求（会談趣旨）を
- 主従関係をわきまえろ
- 日銀と財務省の方針に従え
- 日本が米共和党側に与すなど許さない
- 日本は永久に米民主党＆金融勢力の植民地である
↑と記し、玉木氏の立ち回りについても「玉木さんの身柄を国民が守らない以上、彼はしたたかに立ち回る以外にないさ。失脚させられない様に・・暗殺されない様に・・な。」と皮肉を込めて紹介しておりました。
どうやら、これらの憶測（懸念）は「当たらずとも遠からず」だったようで・・今回、絶妙なるタイミングで玉木氏に関して”下の話”が出てきた以上、玉木氏と戦後レジーム側との間で何らかの交渉が為され、そして、何らかの交渉が決裂した可能性が浮かび上がってきます。
いつものアメリカ（金融勢力）のやり方
ちなみに、
今回の玉ちゃん事件は、いつものアメリカ（金融勢力）のやり方が発動しただけだと捉えています。
【やり方】
アメリカ（金融勢力）は、狙いの地域・国家から富を簒奪するために、自分たちの言いなりとなる現地工作員を育て上げ、あるいは、融資・援助をちらつかせながら金融グローバリストを直接エージェントとして送り込みます。
現地世論形成（プロパガンダ）や政治工作だけでは富の簒奪が困難である場合、より直接的な破壊工作に打って出ます。例えば反政府組織を強力に支援（武器・資金・国際世論）したり、政変クーデター・内戦革命をけしかけます。（２０１４年ウクライナマイダン革命が典型例）
そこでめでたく親米政権が誕生したなら、予定の富を盗み出すまでの間は政権維持に協力します。
しかし、
一旦、反米政権に振れたりアメリカ（金融勢力）の利益に反する政権が誕生した場合はこの限りではありません。
狙いの地域・国家が「意のままにならぬ」となれば、アメリカ（金融勢力）は歴史的に現地を再起不能となる様に破壊してから撤退を決め込みます。
実際、ベトナム・旧ユーゴ（コソボ）・アフガン・ISILなどを思い出してみて下さい。
アメリカ（金融勢力）が去った後の地域は・・例外なくメチャクチャになってますでしょ。
アメリカ（金融勢力）の”やり口”を詳しく知りたい方は↓記事へお越しください（ウフ）
上記内容を踏まえれば踏まえるほどに、今回のゴシップ騒動は・・
米大統領選挙結果を受け「退任が確定した米民主党の”ゴミ”と、その腰巾着共が結託して玉木氏に減税阻止の置き土産をプレゼントしたのでは？」と、思えてくるのです。（当たってるといいんですけどね～）
玉ちゃんは「いい政治家」になるかも
この様に、
総選挙で一定の民意を取り付けた＝減税のキーマン＝に『戦後レジーム』が発動したという事は・・玉ちゃんが戦後レジーム勢力からの”恫喝・脅迫”に（全面的には）屈しなかった事を逆証明しているのかも。
で、あるならば・・
国民民主・玉木氏が訴える「１０３万円の壁」は、案外本気で打ち出している政策なのかもしれません。
そんなわけで
- 「実際、税負担は高すぎる」
- 「実際、アメリカはけしからん」
- 「実際、中川親子と安倍元首相の仇をとりたい」
- 「実際、植民地支配はもうたくさんだ」
当サイト住人と同じように、読者のみなさんも↑こう感じていらっしゃるのなら・・
たかが一個人の”下の話”如きで、多少なりとも国民益を語ってくれる議員先生側を攻撃すべきではありません・・よね！
私たち日本国民の敵は、
- 対米従属見直し論や、国益論や、減税論が出てくるたびに政変クーデターを仕掛けてくる悪の枢軸アメリカ（金融勢力）であり
- 日頃から国税（税務調査権）を駆使して政治家個々人の弱みを収集する小汚い財務省であり
- リークされた政治スキャンダル（ゴシップ）を嬉々として流布する破廉恥報道メディア
↑こいつらのはずです。
って事で、
当サイト住人は、面白半分でたびたびタ〇キンさんを取り上げてまいりましたが、
- 減税が本当に達成されるまでは
- たかが”下の話”が笑い話となるまでは
戦後レジーム勢力に潰されぬよう、増税勢力にコロリと寝返らぬよう、”玉木氏”をちょっとばかり本気で応援（叱咤・監視・警戒）していこうかな～っと思ったりしています。
一刻でも早く、一人でも多くの政治家が、（戦後レジーム勢力と戦える）本物の政治家へと脱皮していってほしいですからね～♥
おしまい。
注：ちなみに、減税ポイントとして本来主張しなければならないは「１０３万円の壁」ではありません。常識的には累進性を無視した消費税の減税と、インボイス廃止・再エネ課徴金廃止・ガソリン税廃止等です。
注：個人的な思想信条は自由で良いと思いますが・・このタイミングで「玉木責任論」「女性軽視論」を外部に向かって騒ぎ立てる個人・団体・報道メディアは、一定程度、アメリカ・金融勢力・財務省に協力する『減税反対勢力』なのかもしれませんね。