仮説：金融危機とウイルス蔓延と戦争の回避方法

戦争について「スメドリー・バトラー将軍」より

～戦争はいかがわしい商売だ～

戦争は、ごく少数の金融・投資家が儲けし、大多数はツケを払うだけ。

軍縮会議で戦争を回避することはできない。

ジュネーブ講和会議で回避することも不可能だ。

もちろん、反戦を叫ぶだけの非力で非現実的な組織による決議によっても戦争回避は不可能。

『戦争を効果的につぶすには、戦争から儲けをなくせばよい』

戦争という、いかがわしい商売をつぶす唯一の方法は、

• 戦争から儲けをなくし
• 国家の若者たちが徴兵される前に
• 資本家・事業家・労働組合指導者を徴兵し
• 銀行家・投機家・武器会社経営者・造船会社経営者・航空機会社経営者を徴兵し
• 戦時に収益をもたらす、その他産業の企業役員・部長・経営幹部たちを徴兵すればよい

スメドリー・バトラー将軍『WAR IS A RACKET』（一部内容要約文）

金融危機(通貨危機)について「ニクソン米大統領」より

「……過去7年間、毎年1回は通貨危機が起きている。通貨危機で一体誰が利益を得たのか。労働者でも、投資家でも、富の真の生産者でもない。受益者は国際通貨の投機家です。彼らは危機で栄える故に危機を起こそうとしています。……」

出典: フリー百科事典『ウィキペディア（Wikipedia）』ニクソン・ショック

全体主義的感染症対策について「近現代史研究家 林千勝氏」より

「レプリコン”アレ”は、日本政府によって日本人に落とされる第三の原子爆弾だと思っています。」

出典：第９回WCH超党派議連 林千勝氏発言

戦時プロパガンダについて「歴史学者 アンヌ・モレリ氏」より

「私たちは、戦争が終わるたびに自分が騙されていたことに気づき、『もう二度と騙されないぞ』と心に誓うが、再び戦争が始まると、性懲りもなくまた罠にはまってしまう」

出典：アンヌ・モレリ『戦争プロパガンダ10の法則』より

人災回避策１：歴史を振り返り賞罰の有無を確認する事

これまでに世界各地で起こった金融危機・ウイルス蔓延・戦争勃発を総点検すれば、それらの計画・実行に携わった犯人（首謀者）を、運よく・・・発見できるかもしれません。

万が一にも、各種”人災”に絡み、いつもいつも特定の個人・企業・国家（戦勝国）が不自然な利益を上げていた場合は、そいつらが犯人（首謀者）である可能性が高くなります。

私たちが、今後起こり得る”人災”を回避したいと本気で願うなら、これまでに起こった”人災”を冷静に振り返り、賞罰の有無を含め、徹底的に調査確認しておくべきでしょう。

人災回避策２：”人災”で得をする奴らを放置しない事

これまでの金融危機・ウイルス蔓延・戦争勃発に関し、特定の個人・企業・国家（戦勝国）が不自然な利益を（仮に）上げていなかったとしても（笑）、今後もそうであり続ける保証はどこにもありません。

世に起こる何ごとも、得をする奴らの実数に比例して事が起こる確率は高まるものです。

金融危機・ウイルス蔓延・戦争勃発等、特定の”人災”を引き起こす事によって得をする勢力（個人・企業・国家）が出現せぬよう、今後はより一層、疑わしき奴ら・・・・・・に対する監視・警戒レベルを引き上げておくべきでしょう。

人災回避策３：過度な協調主義・全体主義に傾倒しない事

• 「金融危機を回避する為、関係各国は足並みをそろえて為替介入＆経済連帯などで協調・協力すべきだ！」
• 「世界的なウイルス蔓延を防止するため、信頼のおける国際機関にあらかじめ権限を集中させ、世界基準（ワンヘルス）で公衆衛生問題に取り組もう！」
• 「戦争はそれ自体が悪である故、悪（戦争）を引き起こした国家は人類共通の敵。世界は一致団結（ショー・ザ・フラッグ）し、悪（特定国家）に立ち向かわなければならない！」

↑これらに代表される掛け声には、世界を全体主義に導く危険な導火線が内包されています。

～新世界秩序＝金融支配～

～新世界秩序＝世界の全体主義化（一元化）～

案外すべての”人災”は、それが狙い・・・・・で仕掛けられているかもしれませんので、”人災”回避の観点からも、過度な協調主義・全体主義には傾倒しない方が無難でしょう。

人災回避策４：国家主権を放棄しない事

人は過ちを犯す不完全な存在です。

ですから、何事かを取り決める機会を確保する以上に、一旦取り決められた協定（条約）などを時代や状況に応じて訂正・修正・解除しやすいようにしておく事が重要。

間違っても、全人類を代表させるような機関や会議をつくり出し、そこに様々な方針・善悪・賞罰などを取り決める価値判断（権限）を集中させるべきではないのです。

過度な権限の集中は特定の集団・寡頭勢力（金融・政治家・大富豪）等の”支配欲”と結びつきやすく、法的拘束力を伴う不可逆的な取り決めなどは、歴史的にも、その存在自体が衆人（各国）に対する”拘束・弾圧・恐怖”の象徴として悪用されてきました。（例：国際連盟ベルサイユ条約・国際連合敵国条項）

今後、例え如何なる規模の”人災”が世界規模で起ろうとも、各国政府は国家・国民を死守するため、主権の一部、あるいはすべてを、他者（○○機関・○○会議等）に委ねるべきではありません。

人災回避策５：権力の集中を企てる勢力を監視する事

人類史における普遍的事実。

富や権力の集中こそが”支配”を生み出す以上、全人類は「何事かに集団で対処できる利益を確保する事」より、何事かへの対処を口実に「特定勢力に富や権力が集中する不利益を回避する事」にこそ強い関心を差し向けるべきでしょう。

• 金融勢力の動向
• 特定国家（政権）の方針
• ブラックロック・バンガードなどの投資先
• 製薬会社・軍事産業の支配層・その利益率
• 大手メディアの実質的支配者・そこからの言説（プロパガンダ内容）
• 国際機関・国際会議から各国に示される指針・方針

↑これらは大変分かりやすい監視警戒対象なのではないでしょうか。